茨城大学地球・地域環境共創機構（GLEC）の今村航平学術振興研究員、長野県環境保全研究所、立正大学、森林総合研究所、九州大学の研究グループは、高山植物の保全に対する一般市民の支払意思額に事前の情報提供が与える効果を分析しました。その結果、もともと保全に協力的な人は短い情報を提供されると金額が増加し、もともと非協力的な人には動画の情報を提供すると金額が最も増加しました。これらの結果は、マーケティング分野の伝統的な経験則を統計的なデータとして支持するもので、あらゆる分野（SDGsに向けた行動変容の呼びかけや、登山道整備やライチョウ保全のためのクラウドファンディング等）で活用されることが期待されます。この成果は、Journal of Environmental Management（電子版）に6月８日に掲載されました。
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