ますます深刻化する気候変動に対して適応策と緩和策を統合的に把握することで、地球や地域における気候レジリエントな開発を目指します。地球システムの解明、災害や農業などの気候変動影響評価、適応・緩和策の効果評価、政策提言など、学際・超学際的な研究を推進します。
河川や湖沼、沿岸海域などの環境計測および魚類をはじめとした生物群集のモニタリングを行います。また、流域圏における生態系の保全・再生、生物多様性の影響評価も研究テーマとしています。これらの研究に関連し、自然の損失を食い止め生態系などの回復に貢献することも目指します。
気候変動に適応していくための人間と社会構造の変化の把握と新たなメカニズムの提案、変化する環境への適応に関する知見を取りまとめ、政策等に活かすための提言を行います。その際、自然環境だけでなく、人間の安全保障、地域活性化、人権の問題、歴史学などを含む、環境・社会・経済の統合的な課題解決による持続可能社会のあり方を研究します。