包摂的な脱炭素・エネルギー転換について考える：日本の事例から
環境研究総合推進費S-18-3では、気候変動への適応策と緩和策のシナジー・トレードオフ効果やその社会・経済影響を検討することが研究目標の一つに掲げられています。S-18-3は、自然災害の被害を軽減するためにも一層の温室効果ガス削減(緩和策)が重要であることを明らかにしています。緩和策の推進にはエネルギー転換が大きな役割を果たす一方で、その社会・経済影響が推進の障害となっています。
本会では、エネルギー貧困、人々の基本的ニーズに着目し、包摂的なエネルギー転換について分析する筑波大学の奥島先生による講演と意見交換を行います。
日時：2022年10月18日(火) 13:30-15:00
場所：茨城大学水戸キャンパス環境リサーチラボ1階講義室
詳細は、こちらをご覧ください。
主催：環境研究総合推進費S-18-3(1)「気候変動による氾濫・浸水災害の統合影響予測と適応策の経済評価」
後援：茨城大学地球・地域環境共創機構(GLEC)