日本学術振興会研究拠点形成事業B.アジア・アフリカ学術基盤形成型（2018～2021年度）「東南アジアにおける気候変動適応科学のための研究拠点ネットワーク形成」
日本学術振興会の支援を受け、3年間の「東南アジアにおける気候変動適応科学のための研究拠点ネットワーク形成」事業に着手しました。本事業の目標は、①東南アジアの地域性を考慮した新しい適応研究アプローチの開発、②各国・地域で社会浸透させられる実践的な適応オプションの提示、③若手研究者育成と研究拠点ネットワークの構築の3点です。これらを達成するために、GLECが主導的な役割を果たしていきます。
*本プロジェクトは当初2020年度までの3年間の予定でしたが、COVID-19により2021年度まで期間延長されることになりました。
本事業では、ベトナムの日越大学、タイのプーケット・ラチャパット大学、インドネシアのボゴール農科大学、フィリピン大学ロスバニョス校などをつないだ気候変動適応科学のための研究拠点ネットワークを形成します。そして、ベトナム・ハノイにそれぞれが調査データや知見を持ち寄り（ハノイのハブ化）、情報共有・意見交換を行うセミナーを開きます（1年目・2年目）。そこでは対話型ワークショップを実施し、ローカルな知をインターローカルな知へと発展させていき（インターローカルな知の統合）、それによって各国・地域に固有の問題を他との比較によって相対化して捉え直します。そして沿岸影響、防災、農業・生態系影響の各テーマで、それぞれの国・地域で社会浸透させられる実践的な適応オプションを毎年最低でも１つは生み出したいと考えています。
総括となる3年目の研究交流会は、茨城大学に集まってもらい実施する予定です。このようにしてつくり出される気候変動適応科学の研究拠点ネットワークを学生や若手研究者が活躍できる場として提供していきます。なお参加する研究者・大学等は、事業の展開とともに増える可能性があります。
日本側コーディネーター：伊藤哲司（GLEC元副機構長/人文社会科学部教授）
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